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株式投資のトップダウンアプローチ型による売り時

株式を運用する投資信託では銘柄を決める場合に、トップダウンアプローチ型とボトムアップアプローチ型があります。

トップダウンアプローチ型とは上から調査する方法で国の経済成長率や金利・為替動向、注目度のある業種から、国や業種別の配分を決めて、そこに当てはまる銘柄を選定します。
企業の外部環境に重点が置かれているため、その国の経済動向や金融政策によって、売買の判断が決まります。

ボトムアップアプローチ型とは下から調査する方法でファンドマネジャーやアナリストが個別に企業を分析して、増収増益が期待できる銘柄を選定します。
企業の内部環境に重点が置かれているため、投資先の企業に関連するニュースや決算発表によって、売買判断が決まります。

日本の株式市場において、外国人投資家の売買の比率は高く、外国人投資家の買いが多ければ株価が上がり、売りが多ければ株価が下がる傾向があります。

外国人投資家にとっては、ボトムアップアプローチ型よりはトップダウンアプローチ型で日本企業に投資する傾向が強いため、日本経済の将来の見通しが悪いと判断されると、個別の企業の業績が良くても、株価が下がりやすくなります。
逆に、日本経済が将来の見通しが良くなりそうだと判断されると、個別の企業で業績がさほど良くなくても、株価が上がりやすくなります。

トップダウンアプローチ型による売り時のタイミングは個別の企業の業績よりも、日本経済の将来の見通しが悪くなったときです。
日本経済は内需よりも外需の方が強いので、為替動向によって、日本経済の将来の見通しが判断されることがあります。
そのため、為替で円高トレンドであるときは、売り時のタイミングになることがよくあります。

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